2017年10月
1 2 3 4 5 6 7
8 9 10 11 12 13 14
15 16 17 18 19 20 21
22 23 24 25 26 27 28
29 30 31        

world estate

FX Trade

  • FXチャート ブログパーツFX

資源貿易リンク

記事リスト①

  • 2010.1-10 記事リスト①
    中国の貿易政策と海外戦略 10/10/21 中国レア・アース危機への対応 10/10/21 中国との貿易交渉術 10/10/19 円高デフレと産業構造変化 10/10/18 日本と資源大国ロシアの石油産業 10/10/18 非資源国の石油調達戦略 10/10/15 日本の貿易政策;FTA協定(4) 10/10/11 日本の貿易政策:FTA協定(3) 10/10/11 日本の貿易政策:FTA協定(2) 10/10/11 日本の貿易政策:FTA協定(1) 10/10/11 日本貿易の生命線:輸出市場の転換点 10/10/06 日本の資源エネルギー貿易政策(3) 国際独占資本ロイヤルダッチシェルのアジア市場戦略 10/10/02 JETRO 海外調査部 中国市場開拓セミナー参加報告 10/09/09 (2)産業空洞化( de-industrialization )と貿易政策 10/09/07 貿易政策の使命:外需(外部経済)としての景気対策(1) 10/09/07 中国農民工の子弟と日本の大学教育 10/08/21 貿易の定義(教材) 10/06/26 拓殖大学大学院 商学研究科説明会  貿易論の講座内容 10/06/26 2010 国際商取引・貿易演習ゼミ 科目構成(武上ゼミ) 10/06/26 国際取引論の学問体系について 10/06/26 円高による輸出不振は日本産業の空洞化を招く 10/06/26 授業参考資料:日本石油産業転換点(6/23出典ダイヤモンド小島武志氏) 10/06/23 拓殖大学経営経理研究所 研究発表・研究紹介 2010.4. 10/06/23 日本経済のサービス化とサービス貿易の発展 10/06/23 日本と世界のエネルギー貿易(基礎ゼミ資料) 10/06/23 日本のエネルギー資源貿易政策(2)戦後石油産業生成期から見る貿易特性 10/06/23 定期考査・課題リポートの件 10/06/17 貿易論を学ぶ学徒へ:恒産なくして恒心あり 10/06/16 国際取引・貿易ゼミ 「卒業論文のテーマ設定について」 10/06/15 拓殖大学商学部 多国籍企業論 キーワード 講義メモ 2010/5 東洋経済新報社版 テキスト 第8章 独占と不完全競争 10/04/09 東洋経済新報社 テキスト 第9章 寡占経済 10/04/09 2010年度 商学部 国際取引・国際貿易論 講義要項 10/04/09 2010年度大学院商学研究科 講義要項 10/04/09 講義資料:中国・台湾貿易の特徴 (学内使用に限るJETRO HP出典資料より修正) 10/04/09 円高問題とデフレ経済 10/04/09 国際収支・対外負債勘定の急激な変化 2010 10/04/09 国際独占資本の市場支配 10/04/08 資源無き国の貿易政策 10/04/08 貿易通貨と円の起源 10/04/08 中国留学生へ 学問・資格 10/02/20 貿易理論 講座研究用資料 ダウンロード1 10/02/18 経済・貿易理論 第十五章 東洋経済新報社版 テキスト 10/02/17 経済・貿易理論 第十七章  10/02/17 経済・貿易理論 第一章 (東洋経済新報社版 オンラインテキスト)10/02/17 東アジア貿易の構造変化分析 10/01/22 Research & Development Management and Technology Transfer 10/01/20 一年生オリエンテーション講義 10/01/20 技術拡散と市場成果 10/01/20 経営戦略と市場行動 電子技術関連産業と製品市場構造 10/01/20 グローバルR&Dシステムの構築 10/01/20 MNCの内部化理論 10/01/20 市場成長と技術のプロフィール 10/01/20 自動車産業の貿易構造と産業内分業体制 10/01/20 国際技術移行モデル(事例分析) 10/01/20 技術革新と国際投資市場 10/01/20 プロダクトライフサイクル仮説と製品市場戦略 10/01/20 Product design and market strategy(3) 10/01/20 Strategic Information System & technical method of marketing simulation 10/01/20 国際市場と競争戦略 10/01/20 APPROACH TO THE ANALYSIS OF COMPLEX SYSTEM 10/01/20 Analyses of Purchasing Behavior in the Artificial market & its agents 10/01/20 An analysis on product design(1) Characteristic of precision-optical-products market 10/01/20 An Analysis on Product Design (2) Market character of Precision optical products 10/01/20 INTERNATIONAL TRADE&TECHNOLOGICAL INNOVATION 国際貿易と技術革新 10/01/20 Analysis on Information Technology and corporate strategy 10/01/20 国際取引論講義2009年度 案 10/01/20 研究の過去実績(2001年まで) 10/01/20 不完全市場の企業戦略 10/01/20 進路開拓と就職準備について 10/01/20 Structure of product market & corporate strategy(material) 10/01/20 国際取引論の学問体系 10/01/20 研究領域の紹介(武上ゼミ) 10/01/20 貿易の働き(講義資料) 10/01/20 拓殖大学大学院商学研究科のガイダンス 指導内容 10/01/20 日本のエネルギー資源貿易政策(3) 10/01/20 日本のエネルギー資源貿易政策(2) 10/01/20 日本のエネルギー資源貿易政策(1) 10/01/20 円高による輸出不振は日本産業の空洞化を招く 10/01/20 多国籍企業論の内容 10/01/20

燃料油脂新聞社

国際エネルギー機関 IEA

http://www.exxonmobil.com/Corporate/

エクソン・モービル(スタンダードオイル)

Royal Dutch Shell ロイヤルダッチ・シェル

Pertonas ペトロナス (マレーシア)

GAZPROM ガスプロム(ロシア)

CNPC ペトロチャイナ

AGIP/ENI(イタリア)

Chevron(US)

PERTAMINA(プルタミナ・インドネシア)

k takegami

  • k takegami

石油動向:石油情報センター日本エネルギー経済研究所

JOGMEC:石油天然ガス・金属鉱物資源機構

投稿リスト

  • 貿易関係 リンク・リスト
    JETRO http://www.jetro.go.jp/links/ 経済産業省 ‐外務省 資源エネルギー庁 税関総務省統計局、統計センター 環境省 . OECD日本政府代表部 ‐投資委員会「多国籍企業行動指針」 日本貿易保険 産業技術総合研究所 (財)国際経済交流  国立環境研究所 経済産業研究所 中小企業基盤整備機構 国際協力銀行(JBIC) 国際協力機構(JICA)科学技術振興機構 ‐サイエンスポータル国際観光振興機構(JNTO) 日本銀行 東京商工会議所 (社)日本経済団体連合会(社) 環日本海経済研究所(ERINA) 日本銀行金融研究所 日本商工会議所(財)経済広報センター..貿易・投資関係機関等(財)日本関税協会(財)国際貿易投資研究所(ITI)(財)対日貿易投資交流促進協会(MIPRO) (社)日本貿易会 (財)貿易研修センター日・欧産業協力センター日露貿易投資促進機構 (財)海外貿易開発協会 (財)海外技術者研修協会 (財)安全保障貿易情報センター(CISTEC) (社)日本通関業連合会貿易アドバイザー協会(AIBA)
  • 投稿リスト
    タイトル 技術拡散と市場成果 経営戦略と市場行動 電子技術関連産業と製品市場構造 グローバルR&Dシステムの構築 MNCの内部化理論 市場成長と技術のプロフィール 自動車産業の貿易構造と産業内分業体制 国際技術移行モデル(事例分析) 技術革新と国際投資市場 プロダクトライフサイクル仮説と製品市場戦略 Product design and market strategy(3) Strategic Information System & technical method of marketing simulation 国際市場と競争戦略 APPROACH TO THE ANALYSIS OF COMPLEX SYSTEM Analyses of Purchasing Behavior in the Artificial market & its agents An analysis on product design(1) Characteristic of precision-optical-products market An Analysis on Product Design (2) Market character of Precision optical products INTERNATIONAL TRADE&TECHNOLOGICAL INNOVATION 国際貿易と技術革新 Analysis on Information Technology and corporate strategy 国際取引論講義2009年度 案 1 研究の過去実績(2001年まで) 不完全市場の企業戦略 進路開拓と就職準備について Structure of product market & corporate strategy(material) 一年生オリエンテーション講義 国際取引論の学問体系 研究領域の紹介(武上ゼミ) 貿易の働き(講義資料) 拓殖大学大学院商学研究科のガイダンス 指導内容 日本のエネルギー資源貿易政策(3) 日本のエネルギー資源貿易政策(2) 日本のエネルギー資源貿易政策(1) 円高による輸出不振は日本産業の空洞化を招く 多国籍企業論の内容

DOE:アメリカエネルギー機関

Oil and Gas Investor エネルギー市場情報

講演・セミナー実績

  • 講演会・セミナー・フォーラムなど実績
    講演会・セミナー・フォーラムなど実績 講演会: ①株式会社アマダ社 ②テレビ朝日 ③日本ビジネスコミュニケーション学会 ⑤全国信用金庫協会     ⑥愛知県経済同友会主     ⑦愛知県半田市役所     ⑧愛知県常滑市役所    

OPEC 石油輸出国機構

JICA院生訪問

  • 198 2011 6-10 JICA 横浜 訪問
    2011 6-11 JICA 横浜 訪問講義と見学

AngloAmerican アングロアメリカン (資源メジャー)

職業訓練(貿易英語・貿易実務)のページ 2014 大学院貿易講座

  • 厚生労働省東京、神奈川労働局の実施する職業訓練 (数少ない貿易分野の仕事志望者を支える技術訓練) 貿易分野の業務は、これまで経験重視のキャリアプランが中心だったが、IT化が税関NACCS他用いられ、またグローバル化により様相が変わってきている。特にモノからサービスへの貿易転換で、取引仕組みや、ドキュメント作成のディスシプリンもファイナンス取引に移行している。 (2013年度訓練生の皆さんと)

レアメタルリアルタイム市況チャート

レアアース市況動向

原油・石油製品市況

ウラン市況動向

米国政策提案リベラル系シンクタンク:ブルッキングズ研究所

戦略国際問題研究所CSIS

ロイター経済情報

  • ロイター経済情報
    CFDブログパーツCFD

経済チャート・市況情報

米国エネルギー株 市況

DowJones U.S.Market Atlas 米国企業情報データベース

中国ビジネスサポートサイト「Chinawork」

飯野海運株式会社

Frontline(フロントライン)

Energy Bulletin : Post carbon institute

旧外地産業・戦前石油関係資料室

パリOECD本部  forum 2011

  • 50asite
    OECDパリ本部 12/6-8 国際投資フォーラム出席 戦後最大の経済危機を迎えたEU経済は、それに依存するアフリカ、中南米、アジアの国々に多大な影響を与えている。米国主導のOECDが、この難局に政策提案する。

Dubai

  • DUBAI_599
    2011 12./10 ドバイ 国際貿易(ワールドトレード)センター 訪問

石炭大国旧東欧ポーランド訪問

  • 日本CCT技術にエネルギーのトレードオフ関係の可能性
    石炭王国ポーランドと日本のCCT技術:炭鉱の町訪問記2009 CCTクリーン・コール・テクノロジーでは先進技術を持つ日本技術の提供とポーランドの二酸化炭素排出権を供給するというトレードオフの関係強化のため、近年、政府もアプローチをおこなっている
FX 口座開設

gogo.gs
無料ブログはココログ

« 長慶油田2015年には第2大慶油田に発展の見込み | トップページ | 世界最大デリバティブ取引所の誕生:NYSEと欧州ユーロネクスト取引所が合併合意 »

2011年2月12日 (土)

レアアース危機と日本の貿易政策面での対応

レアアース危機、その後:
 昨年末よりレアアース市況は価格上昇を続けており、中国レアアース輸出は以前と同水準に回復基調ではあるが、日本製造業のコスト・プッシュインフレは避けられない状況である。

技術万能主義と市場合理主義の自由主義政策は、中国の社会主義的トップダウン式政策決定に対応するのが、先行き困難である。

 先に記したように長期に渡る経済展望から中国貿易政策の一環として、レアアースの輸出カルテル化が推進されており、一方の日本側の対応には、このような中国式トップダウン政策意思決定に応じる姿勢が、やはり米国依存の他律的判断、意思決定としか見受けられない。

 また技術万能主義的な都市鉱山からの回収技術が日本は優れる等、コスト採算(ベース・レアメタルの金、白金、ではコスト採算もとれるが、他、銅、ニッケルなどでは回収コストがかかり採算不能、レアアースでは更に採算困難)で技術的改良の見通しを測る立場を採る楽観的考えが一般化している。

 一方、ドイツ企業では早期から中国政策担当者との接近を図り、レアアース供給へ布石を打って、技術バーター等を進めるが、すでに資源貿易は自由市場主義(需給関係で価格が決定する市場経済)段階では解決できなくなっており、外交政策を含めた通商問題での交渉力を持つ必要がある。

 輸入カルテル、または交渉の窓口の一本化、交渉力ある代表機関の設立など貿易ゲームのプレイヤーとして戦略発想が必要である。

*以下のMRBコラムでは、日本企業が中国への直接投資を進めて行かないと、レアアース供給は困難になるとの見通しを明らかにしている。

 「レアアース・クライシス その4 ~国動けど状況変わらず、日本は代替製品に軸足か」~MRB2010/09   

MRBcolumn 2010-09-12 レアアース・クライシス
「日中経済対話でも状況変わらず、日本は代替製品に軸足移すか?」

レアアースの供給危機問題がかなりクローズアップされてきている。時遅しとはいえ、国が本腰あげたことで一般マスコミも例によって過熱気味に騒ぎはじめている。
しかしながら国が動いても中国のスタンスは全く変わらない。9月8日の日中経済討論会でも以下のように中国側の考えはぶれない。

日中経済協会の訪中団は8日、中国商務省を訪問し、陳健(ちん・けん)商務次官らと意見交換を行った。席上、大橋光夫副団長(昭和電工相談役)は中国がレアアース(希土類)の輸出枠を大幅に削減したことに改めて強い懸念を表明し、改善を求めたが、陳次官は「中国政府の政策を変更することはできない」と拒絶した。

 陳次官は「日本企業の懸念はよく承知しているが、中国政府もレアアースの安定供給と環境保全の両面で苦慮している」と説明。包玲(ぱお・れい)対外貿易局副局長は「中国の輸出規制は世界貿易機関(WTO)のルールに基づいた合法的なものだ。代替品の開発をしてはどうか」などと語った。

 中国からのレアアースの輸出枠は7月から前年比で約4割削減され、8月末の「日中ハイレベル経済対話」でも見直しが議題になったが、中国側が拒否していた。日本の経済界は「今後もあらゆる手段やルートで改善を訴える」(大橋副団長)方針だが、日本企業は調達先の見直しといった対応を迫られそうだ。

― 進むか 脱レアアース -
中国がレアアースを出さない、となれば日本側がとれる手段は限られてくる。ひとつはレアアースを要する製品部材は中国現地で作ること、あるいは中国の包玲対外貿易局副局長があえて提言しているようにレアアースを使わない代替品を開発すること、中国以外の調達先を開拓すること。レアアースのリサイクルを進めることも挙げられようが、実際問題としてレアアースのリサイクルはかなり難しい。

著名な経済評論家がレアアースのリサイクルは容易だ、と言いきっていたが、いかにも現場の状況やリサイクルの実態ははるかに困難である。各製品に微量に含まれるレアアースを抽出するこ
とは、一般的な鉄やアルミのリサイクルと異なり、手間暇、コストが膨大にかかるのである。

コストをかけたリサイクルレアアースがバージン原料以上の高価になることは容易に想像できる。割高なリサイクル材を民間企業がスムーズに使うか、という問題もある。まず現状では何らの補助金なしには民間ではレアアースのリサイクルはできないだろう。ただ、それであってもレアアースの場合はできうる限り、リサイクルを進めたほうがいい、とは個人的に思う。実際、ガラス研磨剤のランタン、セリウムのリサイクルを研究しているリサイクル企業も存在する。国内でレアアースを必要とするモノ作りが残ること前提だが、レアアースについては、多少コストはかかっても研究開発を続けることは必要だと考える。

家電、自動車メーカー業界でレアアースレスの代替製品開発が急速に進んできている。
例えば、日立製作所は同じ永久磁石のアイテムである「フェライト磁石」を用いたモータを開発。帝人は鉄と窒素から成る新材料で磁石を作る技術を開発した。日立製作所のフェライト磁石は回転部分の構造を工夫し、レアアース磁石と遜色ない磁力を出すことに成功。レアアース磁石に比べて約1割少ない電力でレアアース磁石と同等の力が得られる性能を確認した、という。実用化のメドが立ったため、今後2年程度でエアコンなどへの応用を目指し、将来的には電気自動車にも用いていきたいという。

ダイキン工業と大阪府立大学は鉄とフェライト磁石を組み合わせた高出力モータを開発。鉄の回転子のなかにフェライト磁石を埋め込む独自の構造。現状HEV(ハイブリッド車)に使われているモータの10分の1ほどの大きさで、出力が5kwの小型モータを試作。来年度中に出力20kwの実用的な大型モータを作り、製品化につなげる。

帝人と東北大学は鉄と窒素の新材料で強力な磁石を作る技術を開発。材料を約10ナノの粒子状にすることに成功。磁石としての性能を高める工夫をしたうえで、粒子を樹脂に混ぜて成型すれば、様々な形の永久磁石が作れる、としている。

他にもレアアース磁石を用いないモータ、リラクタンスモータの開発も官民で進んでいる。リラクタンスモータは電気自動車にも十分応用できる。実際に米国の自動車メーカーではこのリラクタンスモータを採用してい電気自動車もある。ただ小型軽量化とは逆でシステムは大型になり重量も増す。

これらの代替製品開発は今後ともあらゆるレアアース使用製品分野で広がっていくことが考えられ、日本の高性能なモノ作りに有益であることは間違いない。しかし、いずれの代替製品でもその実用化は今すぐではなく、少なくとも2年~3年を要する。レアアース・クライシスはすでに起きている。来年前半の輸出枠は現状よりもさらに減るとの予想が大勢である。切迫したレアアース調達難が継続するなかで、どこまで日本の企業が「国内生産」にこだわり続けられるかがポイントになってくるだろう。

出典:MRB(棚町裕次)

« 長慶油田2015年には第2大慶油田に発展の見込み | トップページ | 世界最大デリバティブ取引所の誕生:NYSEと欧州ユーロネクスト取引所が合併合意 »

経済・政治・国際」カテゴリの記事

コメント

はじめまして。これからもブログ拝見させてもらいます。

この記事へのコメントは終了しました。

« 長慶油田2015年には第2大慶油田に発展の見込み | トップページ | 世界最大デリバティブ取引所の誕生:NYSEと欧州ユーロネクスト取引所が合併合意 »

ウェブページ

資源貿易 第二研究室 (資源開発・貿易のページ)

資源貿易 第四研究室 ー中国・アジア貿易ビジネス編ー

資源 貿易 資料データ

  • 資源 貿易 資料データ

新生・ライカ紀行

DHL スイスビジネス事情